日本の企業の株に興味をもって売買をしている人たちって自分たちと同じ日本人と思いがちですが、個人投資家もいるけれど、実は一番多いのは海外の投資家たち。外国人投資家と言います。
個人投資家の約３倍のスケールで取引する海外投資家
株式市場で日々株を売買している投資家は、大きく個人投資家・機関投資家・海外投資家の３種類に分けることができます。
個人投資家は、私たちと同じで、個人で株の売買をしている投資家です。
それに対し、機関投資家は法人、つまり会社の投資の専門家です。銀行や証券会社のほか、生命保険、損害保険、投資信託の運用のための売買もこの中に入ります。攻撃的な投資法で常にアクティブに売買を繰り返すヘッジファンドと呼ばれる投資集団も注目しなければなりません。ヘッジファンドはとても短期的な売買を繰り返す集団でリスクを顧みずとにかく稼ぐことを目標に売買をしています。時には信用取引の空売りも取り入れながら利益を出すことに特化させています。
近年注目されているのが、厚生年金の保険料を運用するGPIF（年金積立管理運用独立行政法人）です。何せ運用資産額は132兆751億円（2017年度第2四半期末現在）と大規模ですから、その動向が話題になります。近年は債券などの安定的な投資手法を中心にしていましたが徐々に株式への投資比率を高めている傾向があります。
そして海外投資家は、外国の銀行や証券会社、年金機構などです。実は日本の株式市場の売買の約70％は、この海外投資家によるものと言われています。
個人投資家がおおよそ20％強ですから、実に個人投資家の約3倍のスケールがあることになります。したがって株価は、海外投資家が買えば上がり、売れば下がる傾向があります。
この買い・売りの傾向は東証の「投資部門別売買状況」という資料で確認することができます。
取引所で取引をしている株主がどういった人たちがいるのかなんとなくわかったと思います。プレイヤーの数も目的も様々。そういった人々の思惑が売買や株価に影響をもたらしていきます。
